分析項目の一覧


分類	分析項目	説明
収益性	総資本当期純利益率(ROA)	投下した総資本に対する当期純利益の割合から収益性を表す指標です。この比率が高いほど収益性が高いことを示しています。
	自己資本当期純利益率(ROE)	株主が投下した資本に対する当期純利益の割合から自己資本の運用効率を表す指標です。この比率が高いほど収益性が高いことを示しています。
	売上高売上総利益率(粗利率)	売上高の中に占める粗利の割合から収益性を表す指標です。この比率が高いほど収益性が高いことを示しています。
	売上高営業利益率	売上高の中に占める営業利益の割合から収益性を表す指標です。この比率が高いほど収益性が高いことを示しています。
	売上高経常利益率	売上高の中に占める経常利益の割合から収益性を表す指標です。この比率が高いほど収益性が高いことを示しています。
	売上高当期純利益率	売上高の中に占める当期純利益の割合から収益性を表す指標です。この比率が高いほど収益性が高いことを示しています。
	総資本回転率	投下した総資本に対する売上高の割合から総資本の運用効率を表す指標です。回転率が高いほど資本を効率的に運用していることを示しています。
	売上高販管費率	売上高の中に占める販売費及び一般管理費の割合から収益性を表す指標です。この比率が低いほど経営効率が高いことを示しています。
安全性	流動比率	流動負債に対して流動資産がどのぐらいあるのかを表す指標です。この比率が高いほど企業の支払能力が高いことを示しています。
	当座比率	流動負債に対して当座資産がどのぐらいあるのかを表す指標です。この比率が高いほど企業の支払能力が高いことを示しています。
	固定比率	自己資本に対して固定資産がどのぐらいあるのかを表す指標です。この比率が低いほど安全性が高いことを示しています。
	固定長期適合率	固定資産が固定負債と自己資本で調達できているかを表す指標です。この比率が低いほど安全性が高いことを示しています。
	自己資本比率	企業の総資本に占める自己資本の割合から安全性を表す指標です。この比率が高いほど企業経営の安全性が高いことを示しています。
	インタレスト・カバレッジ・レシオ	企業が毎期継続して生み出すことのできる利益が、支払利息をどの程度上回っているかを表す指標です。倍率が高いほど金利負担の安全性が高いことを示しています。
生産性	一人当たり売上高	従業員1人当たりの売上高から企業の生産性を表す指標です。この指標が高いほど労働生産性が高いことを示しています。
	一人当たり営業利益	従業員1人当たりの営業利益を表す指標です。この指標が高いほど生産性が高いことを示しています。
	一人当たり当期純利益	従業員1人当たりの当期純利益を表す指標です。この指標が高いほど生産性が高いことを示しています。
	一人当たり人件費	従業員1人当たりの人件費を表す指標です。この指標が高いほど従業員にとっては好ましいですが、高すぎると企業の利益が圧縮されるため、バランスを注意深くモニタリングする必要があります。
	売上高付加価値率	売上高に対する付加価値の割合から企業が生み出す製品やサービスの加工度から企業の生産性を表す指標です。この指標が高いほど企業が新しく創造した価値の割合が大きいことを示しています。
	売上高人件費率	売上高に対する人件費の割合を表す指標です。この指標が低いと生産性が高いと言えますが、従業員への還元が十分ではないという可能性もあるので注意が必要です。
	付加価値労働生産性	労働者1人当たりが生み出した付加価値から企業の生産性を表す指標です。この指標が高いほど生産効率が高いことを示しています。
	労働分配率	付加価値額に対する人件費の割合から企業の生産性を表す指標です。この指標が高いほど人件費に割く費用が多い状態を示しています。
	労働装備率	有形固定資産が従業員1人当たりどの程度利用されているかを示し、企業の生産性を表す指標です。この指標が高いほど、従業員一人当たりに対する有形固定資産の割当てが大きく、一般的には設備投資が進んでいることを示しています。
成長性	売上高伸び率	売上高が前期と比較してどの程度伸びているかを表す指標です。
	営業利益伸び率	営業利益が前期と比較してどの程度伸びているかを表す指標です。
	当期純利益伸び率	当期純利益が前期と比較してどの程度伸びているかを表す指標です。
	総資産伸び率	総資本が前期と比較してどの程度増えているかを表す指標です。この比率が高いほど、成長率が高いことを示しています。
	純資産伸び率	自己資本が前期と比較してどの程度増えているかを表す指標です。この比率が高いほど、財務状況が安定していることを示しています。
	従業員伸び率	従業員数が前期と比較してどの程度増えているかを表す指標です。一般的にはこの比率が高いほど、企業の規模は拡大していることを示しますが、すべての企業に当てはまるものではなく、どのような要因で従業員数が増加したのか理解を深める必要があります。