科目体系について
本システムでは、あらかじめ標準的な勘定科目が用意されています。
法人の勘定科目体系
小売業、卸売業、サービス業などでよく使われる勘定科目が用意されています。なお、製造を伴う勘定科目が必要な場合は、製造原価科目を追加できます。参考:
- 製造原価科目を追加することで、基本的な勘定科目体系に製造原価報告書に集計される勘定科目が組み込まれます。
- 製造原価に関連する科目名には[製]の文字が表示されるため、一般管理費と区別され、製造原価に関わる仕訳データを処理できます。
個人の勘定科目体系
利用する科目体系（所得の種類）を以下の3種類から選択します。複数選択できます。
- 一般用
- 事業所得（農業所得を除く）がある場合に必要になる勘定科目が追加されます。小売業、卸売業、サービス業などでよく使われる勘定科目が用意されています。なお、製造を伴う勘定科目が必要な場合は、製造原価科目を追加できます。
- 不動産所得用
- 不動産所得がある場合に必要になる勘定科目が追加されます。「賃貸料」「更新料」などの不動産所得に関連した収入項目のほか、支出項目について一般科目と分類して処理できるよう、勘定科目が追加されます。
- 農業所得用
- 農業所得がある場合に必要になる勘定科目が追加されます。「期首（期末）農産物棚卸高」などの項目のほか、支出項目について一般科目と分類して処理できるよう、勘定科目が追加されます。なお、製造を伴う勘定科目が必要な場合は、製造原価科目を追加できます。
参考: 複数の所得を選んだ場合、貸借対照表および損益計算書は、所得の種類ごとに作成されます。
補助科目体系
補助科目は、事業者データごとにそれぞれ設定する必要があります。